強制貯蓄とテレビ視聴率低下の相関

強制貯蓄とはCOVID‑19で飲食店夜旅行先での消費が減った結果増えた個人の貯蓄の事のようです。

コラム:コロナ禍中の「強制貯蓄20兆円」、日本の救世主になれない3つの理由

https://www.google.co.jp/amp/s/jp.mobile.reuters.com/article/amp/idJPKCN2EF0BA

家計が見直されるチャンスでありピンチだった訳です。

チャンスは消費者側にあります、使わない事で貯蓄が増え使い道が無くなるか趣味や家電などに向かい家庭生活が充実します。

ピンチは飲食店と旅行業界です、消費習慣が変化して特に飲食店での消費が家計に蓄積されるインパクトの大きさに、消費者の家計に残る残額や貯金額や銀行預金で見える化されてしまい実感されるからです。

巣ごもりで変化した消費支出の傾向がはっきりしてきている一方で数字が上がってこないのがテレビ視聴率です。

これは不可解です。

家にいるのですからもっとテレビ視聴に時間を費やしても良さそうなものですが、テレビだけが巣ごもり需要を掴めていません。

これは本格的にテレビが市場を失っていると言えるのでしょう。

これは貯蓄とは異なり時間が別のことに向かっていると見るべきです。

飲食と旅行の消費支出見直しと低視聴率のまま固定化されている現状は習慣が失われた可能性すらあります。

オリンピックは無観客となり英会話や飲食店や旅行・宿泊業といった業態には来年以降の回復がやや不透明な感じがします。