ZEB ZEH 福島の廃炉費用は政府の負担が増えていく?太陽光パネルの軽量化研究が不可欠

カーボンニュートラルの裏の面かもしれない。

ZEBやZEHは消費されるエネルギーを太陽光パネルを設置することなどで温室効果ガスをプラマイ0にする試みを施されたビルディングあるいは住宅だ、Bはビル、Hはホームの略。

しかしこれって例えば電力会社が電気買ってもらえない問題が発生する。

福島第一原発の廃炉費用は政府の支援がますます増やす必要があるしZEBやZEHでない旧来の住宅、集合住宅、オフィスビルや商業施設は今後数少ない電力会社の顧客となっていく。

電力会社が発電した電気を消費してくれる顧客は数が少なくてしかも広範囲に点在することになるので伝送コストつまり電線の直線距離や中継設備の数などは変わらないのに安定して購入する顧客数が減るのでこれが売上を押し下げてしまう。

図式としてはスターリンク衛星が携帯基地局になれる上に衛星間で携帯から受けたデータや通話を伝送してしまうと、結果NTTのバックボーンの利用客数が減る、この結果NTTの客数と売り上げはどう考えても光ケーブルに関してのみ考えると減少する未来しか見えない(昆虫食ビジネスなどはその対応だろう)。

  1. ZEHでない住宅の電力費用の上昇をどうするか?
  2. 廃炉費用を政府が安定して提供する意識が重要(多分こっちは大丈夫)

問題は東京23区内なのにすでに限界集落化しつつある集合住宅の周辺などが問題になるだろう。

年金生活者にこれ以上のエネルギー負担を強いることは難しい。

対策としては太陽光パネルの軽量化が不可欠と言える。

軽量化された太陽電池パネルでないと設置できない住宅、集合住宅、ビルは多く存在する可能性があるからだ。

 

ゼロ・エネルギー・ビル

 

下記のグラフで見ても二酸化炭素濃度は上昇の一途を辿っておりその傾向はほとんど時間に正比例している。

衛星で見る大気中の二酸化炭素濃度

この状況ではZEB、ZEH化は不可避であり未来の地球への貢献を考えるなら必須項目だろう。